本研究では、時間割引率の視点から、現在あるいは将来の報酬におけるメリットを考えることが先延ばしを防ぐか検討した。報酬メリット考察課題の前後で時間割引率を測定し、分散分析を行ったが変化はなく、報酬メリットを考察することで先延ばしが防げるという本研究の仮説は支持されなかった。しかし即時小報酬群群は遅延大報酬群よりも時間割引率が高く先延ばししやすい可能性が高いことや、変化人数で分析すると、報酬メリットの考察に効果のある可能性が示唆された。